#社会

• 2020/12/02

  Z世代 若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか?

  Z世代を理解するキーワードは、 「チル（まったり）&ミー（自己承認欲求、発信欲求）」   世代人口が少ないにもかかわらず、なぜ発信力・拡散力が巨大なのかなぜコロナ禍でも予想外に消費金額が大きく、人材として「ダイヤモンドの卵」と呼ばれるのか若者研究の第一人者が徹底分析。
• 2020/11/27

  この国で減税は不可能か？　「コロナ給付金」から紐解く、自分の暮らしを確実に変える一票の力

  5％、8％と増え続け、今や1000円の買い物をすると100円の“罰金”がとられる国・日本。しかし未だ世界トップの経済大国として在る米国では、「減税」は当然のものとして行われている。どうすればこの国でも、生活を圧迫する税の減額を実行できるのか？　その鍵は、今春配布された「コロナ給付金」に潜んでいた。   ※本稿...
• 2020/11/25

  「税金を下げろ」と言うことは過激じゃない　買い物のたびに罰金をとられている不思議

  1980年代には世界有数の経済大国として認められた日本が、バブル崩壊後から今日まで不況を抜け出せずにいる理由は「税金と規制」にあるという。一方で、社会保障費の膨張、自然災害の補償など、税の使い道は果てないように見える。しかしこの発想こそが利権派による洗脳の結果だった！　「税金を下げろ」と当たり前に思っていい、今のこの国...
• 2020/11/23

  ジャパン・アズ・ナンバーワンと呼ばれた国の沈没、米国との運命の分かれ目は「減税しなかったこと」にあった

  バブル崩壊から今日まで不況の一途をたどる日本に対し、一時の低迷を越え今も覇権国家として世界に君臨する米国。その差は「減税」にあるといいます。“Leave Us Alone（放っておいてくれ）”が浸透するアメリカでは、どのようにして減税・規制の廃止に成功しているのでしょうか。   ※本稿は、渡瀬裕哉『税金下げろ...
• 2020/11/19

  レジ袋有料化という「無駄税」に吸い取られる私たちの賃金　“本当は税金は余っている”

  少子高齢化の進行で社会保障費は嵩み、加えて自然災害も毎年のように列島を襲う……増税もやむなしかと、どこか諦観した風潮のある日本。しかし、この長く暗い不況の主因こそ「増税」であり、さらに今「税金は余っている」という。地方自治体で、そして私たちの身の回りで横行する税の無駄遣いの実情とは？   ※本稿は、渡瀬裕哉『...
• 2020/11/04

  会社従属型雇用の弊害から脱け出す新マネジメント『失敗しない定年延長』（4）

    戦後の焼け野原から、アメリカの庇護の下ではあるが奇跡的な復興を果たした日本には、独特の企業理念と従属型のサラリーマン像が理想的な在り様として根付いてしまった。この、かつては必要悪であったカタチが、21世紀を迎えて悲鳴を上げている。   ここに『失敗しない定年延長　「残念なシニア」をつくらないため...
• 2020/11/02

  倒産の危機から有望企業へと変貌を遂げる“鍵”はシニア活用『失敗しない定年延長』（3）

    高度成長期と言われた右肩上がりの昭和40年代から半世紀、その間、バブル経済は破綻し、リーマンショックに中国の台頭と、今や日本経済は下降期に入っているような観すらある。加えてのコロナ危機。TVニュースでは「コロナ倒産」と言っているが、果たしてそうだろうか？ 　確かに、新型コロナウィルスの流行以降の景気衰退は...
• 2020/10/30

  生涯現役社会到来！「残念なシニア」にならないための9タイプチェック 『失敗しない定年延長』（2）

    今年3月、70歳までの就業確保を規定する改正高齢者雇用安定法が成立した。その内容は、定年の引き上げもしくは廃止を含む、仕事を継続したいと思っている高齢者に対してかなり有利な条件を企業の努力義務としたものだが、と同時に、日本もいよいよ生涯現役社会が現実化してきたと思わせられる法整備だ。   そんな...
• 2020/10/29

  “シニアの知能”は20歳代に負けない!?『失敗しない定年延長』（1）

      少子高齢化による生産者人口の激減。100年安心を謳った国民年金制度の破綻。そして政府は、今年3月、高齢者雇用安定法を改正し、65歳定年制を70歳へと引き上げるか、または定年そのものの廃止を企業に対する努力目標とした。   昭和40年代。右肩上がりの好景気に日本は沸騰していた。白黒T...
• 2020/10/26

  結婚相手に求める年収、本音はいくら？　理想と現実が乖離する裏には高度成長期の名残が

  日本人は「世間体」意識を強く持つ傾向があり、特に生活水準に対する自意識は根深い。一方で日本の相対的貧困率はG7の中で2番目に高く、「貧困」は社会問題視されるべき状態にある。しかし未だ、結婚に際し、特に女性が相手に求める収入は高い。理想と現実、数字を追うとそこには大きな差があった。   ※本稿は、山田昌弘『日本...